プレスリリース

報道関係各位
　
平成13年8月7日
XML技術者育成推進委員会

インフォテリアおよび教育トレーニング・パートナーの６社で日本初の本格的なXML技術者認定制度「XMLマスター」を発足

同時に『XML技術者育成推進委員会』を構成し、国内のXML技術者育成を強力に推進

　インフォテリア株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：平野 洋一郎）と、先進的なXML(eXtensible Markup Language)の技術トレーニングを実施しているNECソフト株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：関 隆明）、キヤノンソフトウェア株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡田 明）、シーアイエス株式会社（東京都港区、代表取締役社長：戸高 修）、株式会社日立システムアンドサービス（本社：東京都大田区、社長：名内泰藏）、株式会社ＰＦＵ（東京本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：片野英司）の６社は、IT（Information Technology = 情報技術）の中で近年めざましい普及を見せているXMLの技術者育成をさらに推進するため、XML技術に関する技術者認定制度「XMLマスター（エックスエムエル・マスター）」を2001年10月1日に発足することを発表しました。

　同時に、上記6社および、XMLコンソーシアム（会長：鶴保 征城 NTTソフトウェア株式会社 代表取締役社長、会員企業：170社）、外資系情報産業研究会（略称：FIIF、会長：渡辺邦昭 日本アリバ株式会社 代表取締役社長、会員企業：32社）の2団体から選出される委員で「XML技術者育成推進委員会」を構成します。この委員会は、「XMLマスター」技術認定制度の諮問機関として、試験内容を適切な水準に保ち、制度の普及を促進するための監督を行います。

　「XMLマスター」技術者認定制度で、技術者個人個人のXMLに関する技術力が強化・明示化されることにより、認定技術者はXML技術に関する知識と経験に対して社内や業界から高い評価を受けることができると同時に、認定技術者を擁する企業は、XML関連サービスに関する顧客への技術レベル提示などを通じて顧客満足度向上に貢献することができます。

　本制度は、XMLコンソーシアム、外資系情報産業研究会、電子購買コンソシアム（代表：青木昭明 ソニー株式会社 上席常務、会員企業：56社）および国内25社のメーカー、システムプロバイダ、キャリア支援関係企業より賛同および支援を得て発足いたします。（各団体・企業のコメントは別紙参照）

　「XMLマスター」の認定試験は、アールプロメトリック社の全国約80ヵ所のテストセンターにて10月１日より開始されます。「XMLマスター」は、標準のXML基礎技術を認定する「XMLマスター：ベーシック」からスタートし、順次プロフェッショナル向けのレベルも用意する予定です。一般的なベンダー認定制度と違い、「XMLマスター：ベーシック」は、ベンダーに依存しない標準的な技術力を認定します。これにより、全国的に不足している日本のXML技術者の育成に貢献します。

■「XMLマスター」概要

目的 インターネット時代の新しいデータ記述言語であるXMLは、様々なソフトウェアやシステムで蓄積された各種データを交換したり、企業間電子商取引ネットワークを実現する際に必須の標準技術として普及が進んでいます。普及、適用が大きく進んでいることにより、XMLの技術者は各方面で不足しており、これがXML普及の妨げとなっている場合が多くあります。そこで、XML専業ベンダーのインフォテリアとIT技術者教育に実績のある5社は協力して、XML技術者の広範な普及と技術者の育成をめざし、その技術力を測る指針として「XMLマスター」認定制度を開始します。
認定内容 XML の基礎として、XMLとは何か、動向や概要、XMLの構造についての入門知識から、XSLTの概要や変換の仕組みやXMLからHTMLへの変換方法、およびXMLの文書構造をあらわすスキーマの作成方法を理解しているかどうかを試験によって評価するものです。
開始時期 2001年10月1日より随時
試験概要 ＜XMLマスター：ベーシックの場合＞
受験料： 1万5,000円
試験時間： 1時間
出題数： 40問　　
合否判定： ７割以上の正解で合格
試験範囲： (W3C) XML 1.0, DOM Level 1, Namespace, XSLT, XML Schema等
受験可能な場所 全国のアールプロメトリック試験会場　国内約80会場　※詳細は別紙参照

※ 「XMLマスター」の受験要綱をはじめとする詳細情報は、2001年9月3日(月)より各社のホームページ等で紹介予定です。

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●XMLコンソーシアムについて

XMLコンソーシアム は、XMLのビジネス利用の検討、海外最新情報の提供、さらに企業ユーザが安心して使用できるXMLツールやサービスの紹介など、XMLの普及・啓蒙を総合的に推進する非営利団体です。国内のIT関連企業、ユーザー企業170社（2000年8月6日現在）の会員企業を抱える国内最大のXML普及啓蒙団体です。

●外資系情報産業研究会について

外資系情報産業研究会（FIIF）は、Sun, Oracle, Microsoft, Lotus, Novel, Apple, Dell, Compaqら外資系IT企業が中心となり、我国の情報産業のオープン化・活性化を促進するため1991年に設立された任意団体で、現在はAriba, Peoplesoft, Nortel Networks, 日経BP社, 伊藤忠テクノサイエンスなどを加え32社で構成しています。設立以来、さまざまな規制でガードされた、我国IT産業界への公正な競争原理の導入等具体的提言や、グローバルな流れの中で、遅れをとりそうな我国がとるべき緊急施策につき『3つの提言』を行なうなど、国内の情報産業の活性化に積極的に働きかけてまいりました。現在は、広く国内IT企業の参加も得て「i-change Nippon」をキーワードに実践社会に役立つ、ベンチャービジネスマン・学生を世に送り出すべく「塾・実践大学等」の企画を展開しています。

●電子購買コンソシアムについて

電子購買コンソシアムは、日本における間接材B2Bにおけるコンテンツの相互運用性 （インターオペラビリティ）を高めるために、XMLを積極的に活用し、電子カタログ作成における製品分類体系の標準化、仕様記述方式の標準化、さらには購買プロセスの標準化から物流・決済などの付加価値サービスとのインタフェースの共通化などを図ることを目的とした非営利団体です。電子購買コンソシアムでは、日本的な商習慣を取り入れ、一方でグローバルな仕様も念頭においた活動を行い、その成果は現在日本政府の重点施策として挙げられている「e-Japan戦略」そのものの成果にも貢献ができると考えています。

●『XML技術者育成推進委員会』について

『XML技術者育成推進委員会』は、日本のXML技術者育成を推進するという目的のもとに、XML技術の教育に関わる企業によって構成されます。発足時の構成メンバーは、インフォテリア株式会社、NECソフト株式会社、キヤノンソフトウェア株式会社、シーアイエス株式会社、株式会社日立システムアンドサービス、株式会社ＰＦＵの６社で、「XML技術者認定制度」がスタートする2001年10月1日までにさらにメンバーを募ります。XMLというオープンな標準技術の習得を促進し、認定制度による技術者育成を推進します。同委員会の運営事務局はインフォテリア株式会社とし、構成メンバーである5社はそれぞれ、信頼性の高いXML技術の教育コースを提供します。これら6社の強力な連携のもとに、『XML技術者育成推進委員会』はXML技術の教育と「XMLマスター」の認定を行います。

●インフォテリア株式会社について

インフォテリア株式会社は、1998年、日本初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたXML分野のリーディングカンパニーです。東京と米ボストンに拠点を置き、世界市場に向けてXML製品の開発と販売を行っています。インフォテリアでは、先進のXMLテクノロジーをベースにXMLの普及を促進するコンポーネント製品や、企業間電子商取引（BtoB-EC）および企業間アプリケーション統合をXMLベースで行うためのソフトウェアを提供しています。
http://www.infoteria.com/

●キヤノンソフトウェア株式会社について

世界規模での競争が一段と厳しさを増している経営環境の中において、企業は新しいビジネスモデルの構築や競争力強化のための情報化投資をより重要な経営課題として捉える傾向が強くなっております。キヤノンソフトウェア株式会社は、キヤノングループで最初のソフトウェア会社として創立して以来培ってきた力を充分に発揮し、このような企業各位のニーズに積極的に応えるべく、変革を続けるＩＴ（情報技術）を効果的に活用したソリューションサービスを提供するとともに、人と情報のより良い関係を目指す価値創造に取り組んでまいります。
http://www.canon-soft.co.jp/

●シーアイエス株式会社について

シーアイエスは、すべての企業が「スピード経営」「ローコスト経営」そして「ネット経営」を実現するためのワンストップ・ソリューションの提供を行うIT戦略コンサルティング企業です。XMLにおいてもSIやコンサルティング事業での実績を多数持ち、積極的に推進しています。その1つとして、XMLを活用できる「技術者の育成」に力を入れており、「ICEC」第一号として2001年１月より稼動、認定コース 全7コースを提供できる唯一のトレーニング校となっています。そのコース数、実績はどこよりも多く、XMLの基礎からBtoBシステム構築、運用まで効率よく学べるフローを提供、幅広い技術と知識を持った技術者の育成を目指しています。
http://www.cis.co.jp/ (XML講習会案内　http://www.cis.co.jp/ka/ )

●株式会社日立システムアンドサービスについて

株式会社日立システムアンドサービスは、金融・公共・製造・流通分野で信頼性の高い情報技術力を背景に全国にシステムインテグレーションサービスを展開しています。インターネット技術を活用したデータベースシステム、ECサイト構築をはじめWebアプリケーションシステム開発に高い実績を持っており、XMLを活用したシステムインテグレーションでは先進的な取組みを進めています。 また、様々な技術/ベンダライセンスに絡めた教育ビジネスも積極的に推進しております。日立システムは、情報処理技術者数をはじめ、Oracle社、Microsoft社、Lotus社の資格取得者数に関しても業界トップクラスのレベルを誇っています。
http://www.hitachi-system.co.jp/


●株式会社ＰＦＵについて

株式会社PFUは、UNIXサーバやネットワーク製品の開発・製造からシステム構築、サポートサービス迄を行うトータルサプライヤーです。1992年にSGML/XMLへの取り組みを開始し、XMLの特徴を活かした、ドキュメント管理や、部材構成管理、電子カタログ等の各種システム構築を行っております。また、XMLをLotus Notes Domino、Oracleシステムや、高可用性技術と組み合わせて、システム間連携や企業間連携等の信頼性を重視したソリューションの提供も行っています。
http://www.pfu.fujitsu.com/ （XML講習会案内 http://www.iijnet.or.jp/pfu/）

■お問合せ先

◆XML技術者育成推進委員会事務局（インフォテリア内）
info@infoteria.co.jp （電子メール）
http://www.infoteria.com/ （ウェブサイト）
大橋　みどり （担　当）

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XML技術者認定制度への賛同支援を表明いただいている団体および企業
（50音順／敬称略）

※詳細は、下記に掲載の賛同コメントをご参照下さい。

団体名 会員社数 役職 企業名 氏名
XMLコンソーシアム
 170社 会長 NTTソフトウェア株式会社
代表取締役社長		 鶴保 征城
外資系情報産業研究会
 32社 副会長 　 岩満 直樹
電子購買コンソシアム 56社 事務局長 日本アリバ株式会社
営業開発特別顧問		 鈴木 晃
社名 部署名 役職名 氏名
株式会社アットマーク・アイティ 　 代表取締役 藤村 厚夫
インテル株式会社 e-マーケティング本部 本部長 佐藤 宣行
株式会社キャリアデザインセンター 　 『エンジニアtype』編集長 鈴木 義男
クォークジャパン株式会社 　 代表取締役社長 早川 裕子
サン･マイクロシステムズ株式会社 iForce営業統括本部
iForce営業推進統括部		 部長 刀根 繁
ジェットフォーム･ジャパン株式会社 　 代表取締役副社長 田山 明男
ターボリナックス･ジャパン株式会社 　 社長 小島 國照
翼システム株式会社 情報企画事業部 部長 内野 弘幸
株式会社データ総研 　 代表取締役社長 黒澤 基博
東芝エンジニアリング株式会社 システムソリューション開発事業部 事業部長 吉江 聖彦
ドコモ・システムズ株式会社 　 取締役 大嶋 明男
日経BPエキスパート社 　 代表取締役社長 花上 光治
日本アリバ株式会社 　 マーケティング・ディレクター 笹 俊文
日本オラクル株式会社 　 上席執行役員
エデュケーションサービス本部長 		佐藤 武
日本BEAシステムズ株式会社 　 代表取締役社長 ギャレット・イルグ
日本ヒューレット・パッカード株式会社 ビジネスカスタマ事業統括本部 マーケティング本部 本部長 松本 光吉
ノベル株式会社 　 代表取締役社長 フィリップ ケー
ウェルチ
株式会社パソナテック 　 取締役 マーケティング本部長 加藤 直樹
株式会社ビーコンＩＴ 　 執行役員
マーケティング本部 本部長		 小島 薫
株式会社 日立製作所 システムソリューショングループ
生産技術統括センタ		 センタ長 大野 治
ボーランド株式会社 　 代表取締役社長 安藤 由男
マイクロソフト株式会社 社長室 執行役員 三ヶ野原 敏郎
松下電器産業株式会社 ＩＴ事業推進センター 所長 岡本 博幸
株式会社リクルート 『TECH B-ing』編集部 編集長 藤井 薫
株式会社リクルートスタッフィング 　 常務取締役 西川 健一

■XML技術者認定制度への賛同表明コメント（団体名および企業名は各50音順）

●XMLコンソーシアム 会長　鶴保 征城 氏

ＸＭＬコンソーシアムは、『XMLマスター』技術認定制度の発足を歓迎し、同時に制度の普及に協力してまいります。XMLコンソーシアムは、既に170社の会員企業を有するＸＭＬの普及啓蒙のための非営利団体であり、７月２６日には海外からJon Bosak氏を招聘してのセミナーを開催するなど積極的な活動を行っています。『ＸＭＬマスター』技術認定制度は、個々のエンジニアのＸＭＬに関する技術習得度を計る指標として、ＸＭＬコンソーシアムの目指すＸＭＬ技術の普及・啓蒙に役立つことと考え、試験問題の監修などを通じて積極的に支援してまいります。

●外資系情報産業研究会　副会長　岩満直樹 氏

外資系ハードウェア、ソフトウェアベンダーを中心とした任意団体である外資系情報産業研究会（FIIF）では、広く国内IT企業の参加も得て『i-change Nippon』をキーワードに実践社会に役立つ、『塾』『実践大学』等の企画を展開しています。XMLに対しては、会員各社・個別のレベルから、会として本格的な普及に取り組むべき段階を迎えており『実践大学』においてもXML技術者の育成にも大いに貢献してまいる所存であり、方向性の一致する今回のXML技術認定制度の発足を歓迎し積極的に支援して参ります。

●電子購買コンソシアム 事務局長　鈴木 晃 氏

電子購買コンソシアムは、企業における購買活動の電子化とその標準化を推進しております。この活動の中で、XMLはコアとなる技術であり、XMLを理解し使うことのできる技術者が十分に存在しなければなりません。今回の認定制度は、XML技術者の技術レベルを客観的に評価するとともに、その認定によって、XML技術者の増加に大きく貢献することと期待し、歓迎いたします。

●株式会社 アットマーク・アイティ 代表取締役 藤村 厚夫 氏

株式会社アットマーク・アイティでは、ITエキスパートのためのWebサイト「＠IT」を運営しています。＠ITの主眼は、わが国IT専門家がその創造性と市場価値をより一層高めていくための総合的支援の提供です。その趣旨から、「ＸＭＬマスター」技術認定制度の発足を心から歓迎します。今後のIT標準技術であるXMLをテコに、IT専門家諸氏がその活躍の場を広げていくためにも、「ＸＭＬマスター」を応援していきます。

●インテル株式会社　e-マーケティング本部 本部長　佐藤 宣行 氏

インテルは、XML技術者の認定制度XMLマスターの発足を歓迎します。BtoBの仕組みを支えているRosettaNet等でXMLは不可欠の技術であり、多くの企業がインテル・アーキテクチャ・ベースのサーバでXML技術を利用しています。このような状況においての本認定制度の導入により、数多くの優れた技術者が登場し、より市場の発展につながることを期待します。

●株式会社大塚商会　Web事業推進部 取締役 塩川 公男 氏

大塚商会は、企業間のXMLによるデータ交換から企業内の既存システムとの連携までをカバーする「B2B SIサービス for RosettaNet」を提供するなど、XMLベースのビジネスを幅広く展開しております。今回、XMLマスターの制度ができることで、大塚商会のもつXMLに関する技術力を客観的に示すことができるものと、制度の発足を歓迎しております。

●株式会社キャリアデザインセンター　『エンジニアtype』編集長　鈴木 義男 氏

急成長が予測されるＢ２Ｂ市場。そこでのデータ交換はほとんどXMLで行われるはずです。そうなれば、市場においてXML技術者は不足します。XMLマスターは、技術者にとっては自分の可能性を広げる強力な武器、XML技術者を求めている企業にとっては採用時の判断基準のひとつとなり、両者のマッチングに大きな役割を果たすことになるでしょう。　

●クォークジャパン株式会社　代表取締役社長 早川 裕子 氏

クォークジャパン株式会社は本制度の発足を歓迎いたします。クォーク社は、出版の現場におけるコンテンツのXML技術への対応を推進してまいりました。本制度がXML技術者の明確な指標となり、業界標準として今後ますます重要となるXML技術の発展に寄与することを期待しております。

●サン・マイクロシステムズ株式会社　iForce営業統括本部 iForce営業推進統括部 部長 刀根　繁 氏

サン・マイクロシステムズ株式会社は、すでにJavaの技術者認定制度で実績を持ち、人材育成に貢献してきました。このたびのＸＭＬ技術者認定制度の発足により、Javaに続いて今後必須となるXML技術に携わる人材の育成がさらに推進されるものと期待しています。

●ジェットフォーム・ジャパン株式会社　代表取締役副社長　田山　明男氏

ジェットフォーム・ジャパン株式会社は、ＸＭＬ技術者認定制度が発足することを心より歓迎致します。この認定制度によって、技術者に対する明確な指標ができるとともに、ＸＭＬ技術者の増加やＸＭＬ技術の普及を促すばかりでなく、今後、マーケット拡大にも大きく寄与するものと確信しています。　　

●ターボリナックス ジャパン株式会社 社長 小島 國照 氏

ターボリナックスでは、業界標準のXML技術を認定する制度が発足したことを歓迎いたします。XMLは、Linuxベースの重要なソリューションとして、様々な分野で今後ますますニーズが高まるでしょう。ターボリナックスでは、昨年よりLinux技術者認定制度としてTurbo-CEを推進しており、資格取得者は既に1200名に達しました。Turbo-CE取得者が、XMLマスターによって、さらに付加価値の高い技術を習得することにより、エンタープライズLinux市場の多様なニーズに応えることができるものと期待しています。

●翼システム株式会社　情報企画事業部 部長　内野 弘幸 氏　

翼システムは、インフォテリア株式会社を運営事務局とする教育パートナー5社による「XMLマスター」の発足に心より賛同を表明します。このたびの「XMLマスター」認定制度は、IT業界の大きな標準技術となるXMLの普及と、XML技術者の早期育成や適正な技術力評価の指針なるものと確信いたします。翼システムは、XML技術を帳票開発のテクノロジーとソリューションに組込み強化し、システム開発の早期構築の一助を担ってまいります。

●株式会社データ総研 代表取締役社長 黒澤 基博 氏

株式会社データ総研では、このような技術者認定制度が発足したことを歓迎いたします。従来は、ＸＭＬシステムを構築する技術者のスキルレベルが不明なため、技術的側面におけるプロジェクトリスク管理が難しいものとなっていました。XMLマスターがこれらの問題を解決し、ＸＭＬシステム構築に適した人材を確保するための基準となることを期待しています。
●東芝エンジニアリング株式会社　システムソリューション開発事業部 事業部長　吉江　聖彦 氏

今回のＸＭＬマスター認定制度を歓迎します。当社は、ＸＭＬ技術のビジネス分野へのいっそうの普及を目指し、技術者の育成に努めて来ております。今回のＸＭＬマスター制度は、ＸＭＬ技術者の育成の明確な指標となるだけでなく、今後のＸＭＬ技術の発展や応用分野の拡大に寄与するものと期待しております。ＸＭＬ技術が更に普及し、ビジネスや社会に貢献できるよう、これまで培って来た技術力と人材の拡大を目指して、ＸＭＬマスター制度での認定取得を強力に推進して行きます。

●ドコモ・システムズ株式会社　取締役　大嶋 明男 氏

我々も以前からＸＭＬの技術者育成に力を入れてきましたが、お客様へＸＭＬのスキルレベルを明示する手段を検討していたとこであります。御社が取り組まれている、ＸＭＬ技術者の認定制度が業界標準として広く認められ、認定技術者が今後のＸＭＬ関連ビジネスに大きく貢献することを期待しています。

●日経BPエキスパート社　代表取締役社長　花上 光治 氏

日経BPエキスパート社は、XML技術を認定する制度が発足したことを歓迎します。今後ますますXML技術に関する需要が高まり、このスキルの取得が転職の際の重要なポイントになる可能性があるからです。このような流れの中で、技術者にとってはXML技術の指標に、企業にとっては技術力の評価につながる業界標準の尺度となるよう、期待しています。

●日本アリバ株式会社　マーケティング・ディレクター　笹 俊文 氏

日本アリバ株式会社では、より多くの企業をネット化するために相当数のXML技術者が必要になると予測しております。電子商取引システムの構築を外部に委託する企業にとっても、XMLマスターによりシステム構築委託先企業のXML関連技術力を評価するための有効な基準となることを期待しています。

●日本オラクル株式会社　上席執行役員　エデュケーションサービス本部長　佐藤 武 氏

日本オラクルは、XML というIT標準技術の認定制度発足を歓迎いたします。オラクル製品もすでにXMLに対応しており、今後さらにXML技術者の需要が高まってくるものと予測されます。XMLマスターは、ＸＭＬの専業ベンダーであるインフォテリアとその教育パートナー企業による信頼性の高い技術認定制度として、日本のＸＭＬ

●日本BEAシステムズ株式会社 代表取締役社長　ギャレット・イルグ 氏

日本BEAシステムズ株式会社では、今回発表されたXML技術者制度「XMLマスター」が発足されたことを歓迎いたします。XML技術者の早急な増加と確実なスキルアップは今や業界全体にとっての重要な課題であり、今回の制度発足によってそれらの状況は確実に改善し、業界全体の発展に貢献されることを確信しております。弊社はWebアプリケーション・サーバ市場のデファクト・スタンダート製品として多くの実績を持つBEA WebLogic Serverを中心とするBEA WebLogic E-Business Platform製品群を展開する中で、XML技術の重要性と早急な技術者の育成が必須であると認識しております。本制度の発足が弊社を含むE-ビジネス・ソフトウェアベンダにとっても非常に意義深いものであることは間違いありません。

●日本ヒューレット・パッカード株式会社　ビジネスカスタマ事業統括本部 マーケティング本部　本部長 松本 光吉 氏

日本ヒューレット・パッカード株式会社（以下、日本HP）は、インターネットの要素技術として期待されているXML技術の普及を促進する、『XMLマスター』制度の発足を歓迎します。日本HPのソフトウェア製品群である『hp netaction』ではJ2EEとXMLを採用しており、「XMLマスター」制度により多くのお客様に『hp netaction』をご利用いただくことを期待しています。

●ノベル株式会社 代表取締役社長 フィリップ ケー ウェルチ 氏

ノベル株式会社は、業界標準のXML技術を認定する制度が発足したことを歓迎いたします。企業内や企業間で情報統合や情報連携を行う必要性は今後飛躍的に増大し、XMLは、これを実現するために欠かせない重要な技術です。弊社においても、ディレクトリ製品であるNDS eDirectoryを基盤とし、情報の集中管理や同期を実現する製品、DirXMLにおいて、XMLの柔軟性や拡張性を最大限に活用しています。しかし、このような製品も、XMLに関する深い知識を持った技術者がいてこそ大きな効果を発揮することができます。ノベルではインフォテリアによって開始されるXML技術者認定制度を通じ、数多くの人々がXMLを活用した企業システムの変革に貢献していただけるよう、大きく期待しています。

●株式会社パソナテック　取締役マーケティング本部長　加藤　直樹 氏

IT・インターネット分野に特化した人材サービスを行う株式会社パソナテックでは、IT技術者のキャリア実現のため、ハイエンドIT教育を中心に、人材の育成を行っております。
本制度「XMLマスター」は、急速に高まっているXML技術者の市場評価が明確になるだけでなく、キャリアアップのマイルストーンになるものとして、弊社所属のエンジニアに推奨していくとともに、技術者評価のスタンダードになるよう期待しています。

●株式会社ビーコンＩＴ　執行役員 マーケティング本部 本部長　小島 薫 氏

株式会社ビーコンＩＴはXML技術者育成を目的として発足した認定制度ＸＭＬマスターを歓迎いたします。今後のXML市場の拡大を推進する上でＸＭＬ技術者の育成は急務であり、当社においてもＸＭＬ関連の教育ビジネスを開発しております。今回の認定制度が日本におけるXML関連技術力を評価するための１つの指標になるものと期待しております。

●株式会社 日立製作所 システムソリューショングループ 生産技術統括センタ センタ長 大野 治 氏

XML技術者認定制度『XMLマスター』は、技術者に対して明確なレベル指標を提供するもので、XML技術者の早期育成に必要な認定制度と考えます。システムインテグレーションを提供する企業にとっては、XMLを利用したシステム構築ニーズが拡大する中で、XML技術者の質と量の確保が益々重要になります。この認定制度を通して、多くのスキルの高いXML技術者が育成され、技術者にとっても最適な評価基準になるものと期待しています。

●ボーランド株式会社 代表取締役社長　安藤 由男 氏

ボーランド株式会社は、XML技術技術者認定制度『XMLマスター』の発足を歓迎いたします。私どもボーランドでは、XML技術に対応したビジュアル開発ツール『Borland Jbuilder』『Borland Delphi』によって効率的なXMLの利用環境の提供を推進しております。『XMLマスター』のようなXML技術の評価基準が一般化することで、XML技術者の充実、さらにはXML技術の普及が促進されるものと期待しております。

●マイクロソフト株式会社 執行役員 社長室　三ヶ野原 敏郎 氏

マイクロソフトは、XMLを基盤とした「ドット・ネット」を戦略の中核に据え、インターネットを活用したWebサービスによる企業システム、企業間システムの実現を強力に推進しております。このような流れのなか、XML技術を持ったエンジニアの育成は急務であり、今回、技術者のXML技術の習得度を図るひとつのものさしができることで、XML技術を持つエンジニア育成に弾みがつくことと期待しています。

●松下電器産業株式会社　ＩＴ事業推進センター　所長　岡本　博幸 氏

ＩＴ事業推進センターは、松下電器産業の中で先進の「ビジネスソリューションや技術」を担っています。当センターでは、マーケットプレイス用のソリューション製品を提供していく予定であり、同ソリューションを利用したBtoB取引やドキュメントソリューションにおいてもXMLは標準技術として必須のものと考えています。松下電器産業では、このたびのXML技術者認定制度の発足が時代のニーズにあったものとして歓迎すると同時に、社内1,000名の技術者がXMLマスターを取得するよう、技術者育成を推進してまいります。

●株式会社リクルート　『TECH B-ing』編集部　編集長　藤井 薫 氏

e革命を機に、多くの企業が、価値創造のシナリオ、競争優位の源泉に対して変革を迫られている現在、技術者にも、従来の社内基準とは違った、新たな競争優位性「社外でも価値を生む専門性」が求められています。そうした意味で、現在のキャリア・スキルが、求人市場の中でどのあたりに位置しているのかということを、たえず自らの力でウォッチし、キャリアを更新し続けてゆくことは、今後ますます重要になってくるでしょう。XMLマスターが、エンジニアの市場価値指針の一つとして認知・普及することを期待したします。

●株式会社リクルートスタッフィング　常務取締役　西川　健一 氏

リクルートスタッフィングはXML技術者の認定制度が発足することを歓迎します。ＸＭＬは、今後のＩＴ業界においてKeyとなる技術になると思います。XML技術の需要はますます高まっているにもかかわらず、顧客からXML技術者の派遣を依頼された際に、スタッフのスキルの質を明示する基準がありませんでした。この技術認定試験が出来る事により、クライアントに技術レベルを提示しやすくなると同時に、派遣スタッフも自分のスキルアップに向けた目標ができ、能力の向上が進むものと思われます。リクルートスタッフィングも技術派遣スタッフに対しXMLマスターを積極的にご紹介してまいります。

以上

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